- XRP、ADA、SOLなどの主要な暗号資産は、中東情勢の緊張が高まる中、1%以上下落した。一方、DOGEは横ばいながらも、週では10%以上下落している。
- アメリカのビットコイン現物ETFには、投資家が市場のボラティリティから逃れようと、3億8900万ドルの新規購入が行われるなど、多額の資金流入が見られた。
- アメリカ連邦準備制度理事会（FRB）は政策金利を据え置いたが、インフレリスクの継続を強調し、高まる市場の不確実性が株式と仮想通貨の両方に影響を与えている。
6月19日、中東での紛争拡大懸念が強まる中、主要暗号資産（仮想通貨）はさらに下落し、ドルは上昇した。
エックス・アール・ピー（XRP）、カルダノ（ADA）、ソラナ（SOL）は過去24時間で1%以上下落した。ドージコイン（DOGE）は横ばいだったが、週間では10%以上下落し、6月初めの急騰分をすべて失った。イーサリアム（ETH）は0.7%下落し、週の初めの上昇分をすべて失った。
こうした状況の中、アメリカのビットコイン（BTC）現物ETF（上場投資信託）は引き続き資金を引き付け、18日の新規購入額は3億8900万ドル（約564億500万円、1ドル=145円換算）を超えた。イーサリアム現物ETFは1900万ドル（約27億5500万円）の資金流入を記録した。
アメリカ当局者がイランへの直接攻撃を検討していると報じられている一方、アメリカ連邦準備制度理事会（FRB）は、より持続的なインフレ見通しを示し、投資家を不安に陥れ、株式、主要暗号資産、コモディティを乱高下させた。
FRBのジェローム・パウエル（Jerome Powell）議長は18日、関税と世界的な紛争により、インフレの抑制が難しくなる可能性があると警告した。FRBは金利を据え置いたが、パウエル議長は、関税のコストは「最終的には消費者に転嫁される」とし、FRBは利下げ前に「さらに様子を見る」必要があると述べた。
リスクの高い投資とみなされるアルトコインは、マクロ経済が不安定な時期には通常、最初に売り払われる。
ビットコインは引き続き、レンジ取引が続いている。ETFの流入とドル安に支えられ、今年に入ってから 13%上昇しているものの、今週は安全資産としてもリスク資産としても決定的な動きは見られなかった。
「ビットコインは2つの世界のはざまで立ち往生しているようだ」とFxProのチーフ市場アナリスト、アレックス・クプツィケビッチ（Alex Kuptsikevich）氏は述べている。「リスク選好の高まりにも反応せず、紛争の激化に伴うゴールド（金）のような急騰も見られない」。
｜翻訳：CoinDesk JAPAN
｜編集：井上俊彦
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｜原文：Ether, Solana, and Other Majors Could Slide Further as Trump Threatens Iran Strikes
